小学校環境において，子どもたちの間により健康的な食事を普及するための効果的な取り組みは，より健康的な学校給食と栄養教育の推進や，実用的な調理を訓練し，上達させる機会を含んでいる。しかしながら，このプログラムの，食の持続可能問題（地元のもの，旬のもの，有機栽培のもの，フェアトレードや動物繁栄に関わる食物についての配慮促進）に焦点を当てることを通して（様々な）取り組みを統合するという可能性はあまり知られていない。本論文は，ライフパートナーシップのための食品評価（多数の構成要素をもつ健康的で持続可能な食品の両側面に的をしぼって追究したプログラム）を提案する。この研究は，30の小学校の5，6年生（9～11歳）を対象として，入学時とその後18～24か月の二段階横断調査で構成されており，プログラム配信の分析を結合した。第二段階調査では，より高い自己申告の果物や野菜の消費量は，本プログラムへ参加する学校の指標範囲と関連していた。これらは，学校給食の調達と準備の改革（経験に基づいた食物栽培，調理，農場基礎に関する教育と投資家への契約機会の促進）を含んでいる。したがって，本研究は，小学校環境における持続可能問題と並行した経験に基づく食物教育という多層のプログラムのための事例を発展させるといえる。

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https://www.j-milk.jp/report/paper/alliance/berohe000000nv5b.html